家庭で使うエネルギーには電気・ガス・灯油など様々ありますが、日本では化石燃料などの資源をほぼ輸入に頼っています。そのため、国際情勢の変化によって価格が変動するなど、不安定な要素が多くなります。近年、電気代の値上げが激しいですが、その要因の多くは自給率が低いことにあります。

光熱費は年々上昇しています。夏も以前より暑くなっているため、今後ますます冷暖房にかかる費用が高まるでしょう。だからと言って「節約のためにエアコンを使わない。その結果健康を害し、医療費がかさんだ」これでは本末転倒です。電気代を抑えるにはまず、断熱性能と気密性能を高めることが効果的です。

では、何を基準に断熱性能と気密性能を判断すればいいのか。

住宅の断熱性能はUA値（外皮平均熱貫流率）で表すことができます。 UA値は窓や壁、天井などの外側に触れる部分からどのくらい熱が逃げるのかを表していて、数値が小さいほど熱が逃げにくく断熱性が高いと言えます。UA値は複雑な計算で算出しています。

気密性能はC値（相当隙間面積）で表すことができます。C値は建物全体の気密性能を表す数値で、家にどのくらいの隙間があるのかを表しています。数値が小さいほど隙間がなく気密性が高いと言えます。C値は実際に建てた室内で気密測定機を用いて実測する必要があります。

自宅、もしくは中古住宅を購入しリノベーションするにあたって、耐震性能の確保は重要です。せっかく断熱性能を向上させても耐震性に不安があっては家族が安心して住むことができません。

阪神淡路大震災を機に、木造住宅の耐震基準は2000年（平成12年）6月1日に大幅に改正されましたが、それ以前に建てられた住宅は耐震性能が不十分な可能性があります。国も既存住宅の耐震改修をすすめるなどしてきましたが、思うように進んでいないのが現状です。

地震の揺れにより倒壊するかしないかを見極める判断として、耐震診断という方法があります。

木造住宅の耐震診断は”木造住宅の耐震診断と補強方法”が広く利用されており、「誰でもできる我が家の耐震診断」、「一般診断法」、「精密診断法」の3つがあります。

一般診断法と精密診断法では、木造住宅が大地震の揺れに対して東海するかしないかを上部構造評点の結果より、下表のように判断します。建物が必要な耐震性能をを満たすには評点が1.0以上が必要です。言い換えると、評点が1.0以上あれば耐震性を確保しているという判定になり、1.0未満の場合は耐震補強が必要という判定になります。